【解説】線状降水帯発生の予測が開始

6月1日から、早期の避難に必要な新たな情報として「線状降水帯予測」が始まりました。

似たような情報として、1年ほど前から「顕著な大雨に関する情報（線状降水帯の発生情報）」が発表されていますが、

こちらの情報は、線状降水帯の発生後に発表される情報となります。

今回運用が始まる情報は、現象の発生後ではなく、発生前に発表されることがポイントです。

なお、

情報発表のタイミングは「半日前から」、

対象範囲は「九州南部などの大まかな地域」、

となっていて、現時点の運用開始段階では、まだ精度の高い情報とは言えない状態です。

「半日前」から線状降水帯発生の予測ができるのはよいとしても、対象範囲が広すぎます。

九州南部の人口は300万人弱もおり、九州北部では1000万人を超えているため、

「発生予測が発表されたらすぐに避難」というのは、現実的ではありません。

自治体が避難情報を発表する前は、避難所も設置されていないことでしょうし。

このため、現行の体制で線状降水帯発生の予測情報が発表された場合、私たちができることは、

「より危険な雨の降り方をするおそれがあるので、迅速な避難行動に移れるように心構えをしておく」

ということに留まるかと思います。

ただ、あくまで現時点での対応ということで、線状降水帯の発生予測は今後精度を向上させていくこととされており、

将来的には、市町村単位での危険度の予測（2029年度）や、数時間前からの予測（2026年）が予定されています。

観測・予測技術の進歩を見守りつつ、雨雲レーダーやキキクル（危険度分布）と合わせて活用していきたいですね。